株・証券用語辞典

「投資とはなんぞや?!」と投資の基礎を理解するために不可欠な用語をできるだけわかりやすく説明していこうと思います。皆さまが難解な金融や経済の専門用語と株式市場特有の業界用語につまずいた時に、本ブログが手ほどきになれば幸いです。

1-3 リスクは、どのように抑えることができるか?

前記事につづきまして
1-2 株主の権利とは?② - 株・証券用語辞典

株式取引・証券取引のリスクをよく知り、できる限り低く抑える方法を知っておきましょう。

リスク

ある程度の可能性で起こりそうなことだが、どれだけの確率で起こるかが不確実なこと。不確定要素。

投資家自身の心が揺れて投資判断がぶれる…。それも1つのリスクかもしれませんね。

一般にリスクといった場合は、危険とか損失を被ることと思われがちですが、金融の世界でのリスクは「起こりそうだが、どの程度の確率で起こるかがわからない」ことを指します。
利益が当初予測していたよりも少ない、利益が出る見込みでいたはずが損失が出た、などがリスクですが、予測以上の利益を出すこともリスクなのです。当初の予測とのズレをリスクと呼びます。



ヘッジ

「回避する」7と訳される。リスクヘッジのこと。リスクヘッジとは、想定されるリスクを避けたり減らしたりすることや、その方法。

リスクを全くゼロにすることはできず、せいぜいリスクを減らすのみ。投資家のタイプに合ったリスクヘッジを見つける。



デフォルト

社債の利払いが遅れたり、元本の返済ができなくなること。多くの場合、財政状態の悪化で起こる。

コンピュータの初期設定をデフォルトと呼ぶのと同じで「何もしないこと」。返済の約束を履行しないのがデフォルトです。

デフォルト(債務不履行)は、一般に社債の発行体である会社の倒産や、国債の発行体である国の財政破綻などの状態で起こります。以前の日本では会社がデフォルトしそうになると、受託銀行が社債を買い取るなどの対応で、投資家が実際に損失を被らずにすみました。
しかし、社債発行の制度改正と、日本の金融機関の財務に余裕がなくなったことで、投資家が損失を受けるケースが発生してきました。
2001年秋に経営破綻したマイカルの社債が損失を被っています。
なお、「デフォルトリスク」「信用リスク」「クレジットリスク」とも呼ばれます。貸し倒れの恐れのことで、債券の元本の償還や利子の支払いが約束通りにできないかもしれないリスクです。この可能性を第三者が財務面などから判断するのが格付です。



ハイリスク・ハイリターン

高い利益が期待できるものは、期待外れになる確率も大きいということ。大きな儲けの可能性もあるが、失敗の可能性も高い。

付き合ってもらえる可能性は低いけど、美人のあの子にアタックしてうまくいったら人生はバラ色…みたいな感じですね。

投資の結果は、金融商品の持つそれぞれの特徴によって予測収益率がまちまちです。収益率は、社会状況や経済環境などによって変動し、予想とのブレが生じます。一般に予報する収益率が高いほど、そのブレ幅は大きくなります。収益率はリターンであり、ブレ幅はリスクです。つまり、高い利益を求めると、同時にその結果の変動も大きくなり、ハイリスク・ハイリターンとなるのです。その反対はローリスク・ローリターンです。このことを、リスクとリターンは両方の条件を同時に満たすことができないトレードオフの関係にある」といい、リスクとリターンは背中合わせの関係となっています。



自己責任

証券投資において「投資家が判断を誤って生じた損失額は自身で被る」という原則。情報提供者等に責任転嫁はできません。

「儲かる銘柄教えてよ」と情報収集と判断は人を頼りにしていながら、いざ損をしたら情報源を責めるなんて、ナンセンスですよね。

証券投資にはリスクが伴います。投資家が望んだ通りの運用結果にならないこともあります。時には投資元本を割り込む場合もあるでしょう。もし、思わぬ投資結果になったとしても、証券取引上の事故などでない限り、発生した損失は投資家自身が被るのが原則です。例えば金融機関や投資を勧めた人、投資情報を提供した人などに損失額を補ってもらうことはできません。
裏返せば、投資をする時点で、「投資家自身が負担できる範囲で投資を行うこと」「投資家自身が判断できるレベルの投資を行うこと」「投資期間中に投資先の状態をチェックするのは投資家自身で行うこと」などが言えます。そのためには、投資家が判断できる十分な環境として、金融機関側が適切な情報提供や販売姿勢である必要があります。


分散投資

資産運用の際に、タイプの違う金融商品に分けて預けたり投資したりすることや、タイミングをずらしたりすること。

「儲かりそう」と「儲かりそうにない」の組み合わせも立派な分散投資。読みが外れて儲かりそうになかった銘柄で助かることも。

金融商品の特徴は様々です。安全性、流動性、収益性の性格や程度が違う金融商品に分散して投資すると、その組み合わせでリスクを抑えることができます。その結果、投資のトータルリターンに関してもブレが少なくなり、全体的に安定的な運用結果が得られます。
例えば、株式と債券のように異なる性質を持つ金融商品等の運用対象同士を組み合わせると、それぞれのリスクをお互いに打ち消し合い、個々の運用対象を単独で利用するよりリスクが軽減されます。
株式投資においても分散投資の考え方は活用できます。例えば、為替相場円高ドル安になった場合に業績が良くなる会社と悪くなる会社があったり、金利が高くなった場合に業績が良くなる会社と悪くなる会社があったりするためこれらの組み合わせによる分散投資はそれぞれの子特徴を相殺しあって、リスクを軽減できます。




ドルコスト平均法

株式や投資信託など価格が値動きする金融商品に、定期的に毎回同じ金額を継続投資する方法。

ドルコスト平均法で積み立てをしても見込みのない投資対象だった場合は要注意です。値が下がり続ければ、全く意味がありません。

ドルコスト平均法では、値動きのある金融商品を毎回同じ金額で購入するため、買い付けできる数量が毎回異なります。数量に端数が出ることがほとんどです。金額を固定させると、価格の高いときには少しの数量しか買えません。しかし、価格の安いときには多くの数量を買うことができます。その都度これを続けていくと、結果的に平均購入価格が安い価格の方により近くなります。
ただし、元本の価格変動のある商品で行いますから、平均購入価格を安く抑えることができたとしても、その後の価格が低迷していたら意味がありません。単なる積み立て貯蓄の感覚で投資するのではなく、定期的なチェックも必要となります。


次回は、【第2章 株式・証券取引に関する用語に入りまして、2-1 取引口座とは何か?】です。